日本の国立研究開発法人、海洋研究開発機構の有人潜水調査船「しんかい6500」による海のプラゴミの調査で、日本に近い深海では深い部分ほど使い捨て製品の比率が高かく、海洋全体にわたる汚染が確認されていました。海洋動物のプラスチックが原因の死亡は即座にインターネットで配信され、世論の注目を集めました。プラスチックの循環戦略を定めて、使用の制限や回収、代替品への切り替えを進めることが大切です。包装業界全体での取り組みが急がれます。トランプ元米国大統領のパリ協定離脱などの環境よりも産業優先の政策にも関わらず、アメリカではスターバックスやマクドナルドがいち早くプラスチックストローの紙またはコンポスト可能な材質への切り替えを発表しました。シアトル市はすでに一回使用のプラスチック製品の禁止に踏み切っています。